は行
- バイラルマーケティング
- 企業の商品やサービスを、消費者に口コミを通じたメッセージで宣伝（プロモーション）してもらうことで、利用者を広げるというマーケティング戦略。友人や知人などから伝わる、紹介や推奨といった情報は、信頼できる情報のトップでもある。どんな広告やセールストークよりも効果を発揮することから、WebサイトやTV通販などで「お客様の声」としてよく取り上げられる。これは口コミ効果を狙ったもので、この効果に着目したマーケティングを「バイラルマーケティング」という。
- ハインリッヒの法則
- アメリカのハインリッヒが労働災害の発生確率を分析したもので、1件の重大災害の裏には、29件のかすり傷程度の軽災害があり、その裏にはケガはないがひやっとした300件の体験があるというもの。ビジネスにおける失敗発生率としても活用されており、例えば1つの大きな失敗の背景には、顧客から寄せられたクレーム・苦情で明確になった29の小さな失敗があり、さらにその裏にはクレームには至らなかったものの社員自身が「しまった」と感じている300の「認識された潜在的失敗」が必ず存在するということ。 1：29：300の法則ともいう。
- バウンスメール
- メールを配信した際、何らかの理由で顧客に配信されず、送信者のもとに戻ったメール。バウンスメールが引き起こされる原因の一つとして、 送信先のメール・サーバーがダウンしている、あて先メール・アドレスや転送先アドレスが不明もしくは削除された、送信先ドメインが見つからない、受信拒否されたなど、様々な理由がある。
- バウンス率
- 配信したメール数に対する不達で戻ってくるバウンスメールの割合。総配信数÷不達数で算出できる。例えば100通配信して、不達で戻ってきたのが10通とすると、10通÷100通＝0.1で、バウンス率は10パーセントということになる。廃止されたメールアドレス（脱会したメルマガ会員など）を排除し、バウンス率を低めることで、費用対効果の高いメールマーケティングが可能となる。
- 番号ポータビリティ
- ケータイ電話の利用に際して、加入者が別のキャリアに契約を切り替えても、元の番号がそのまま使える制度。 契約するキャリアを変更しても、電話番号が変わらないので新たに電話番号を周知する必要がない。他方、キャリア同士の競争が促進され、番号ポータビリティを利用しない人にとってもサービス向上が期待できる。
- パーソナライズドメール
- ワントゥーワンマーケティング（One-to-Oneマーケティング）の考え方をもとに、顧客毎にカスタマイズ（パーソナライズ）したメールを配信し、顧客満足度（CS）を向上させ、効果的な販売促進などを目指したメールマーケティング手法。顧客の属性によっていくつかのパターン（顧客の求めるコンテンツ）を用意しておき、そのパターンの中にパーソナルな情報（顧客の名前など）を埋め込むことで、効果的で効率的なパーソナライズドメールを実践できる。
- パーミッションマーケティング
- 事前に許諾（パーミッション）を得た相手に許諾の範囲内で、情報提供や勧誘、販売促進などを行うマーケティング活動のこと。あらかじめパーミッションを得た顧客に対しての勧誘や販売は、レスポンス率が高く、強引さを感じさせないという特長があるので、企業と顧客の長期的な信頼関係を築くのに有効である。
- パネル調査
- 同じ調査対象者に、ある一定期間、同一の調査項目を反復して行う調査法である。通常の調査手法は、ある一定時点の市場や商品の状態を把握できるのに対して、パネル調査の特徴は、同じ調査対象者の被調査者に同一の調査項目を反復して調査することによって、一定期間での時間の経過とともにどのように結果が変化したかをみることができる。
- パレートの法則
- 顧客全体の2割である優良顧客が売上の8割をあげているという法則。全ての顧客を平等に扱うのではなく、2割の優良顧客を差別化することで8割の売上が維持でき、高い費用対効果を追求できる。その他、さまざまな現象に適用されており、全商品の2割が8割の売上をあげる、10項目の品質向上リストのうち上位2項目を改善すれば8割の効果がある、100の蟻の内、よく働くのは2割だけ、税金を納める上位2割が税金総額の8割を負担しているなどにも使われている。「2：8の法則」とも呼ばれる。
- 費用対効果
- 投資した資金に対して得られる利益の割合。ROI(Return On Investment)とも言われ、投資に見合った利益を生んでいるかどうかを判断するための企業の収益性を測る重要な指標。 ネット広告にかけたコストが、実施にどれだけの成果（販売、資料請求の獲得など）、および利益につながったのか、効果を明確にする為の指標。 投資したコスト額を、その投資によって得られた利益で割って算出する。
- 標本調査
- 調査対象母集団の中から調査対象（調査標本）を選び出して調査し、母集団全体の統計を推定する方法のこと。
- フェイスシート
- アンケートなどの調査資料において、性別や年齢、職業など個人情報に関わる質問項目のこと。分析、集計するにあたっての分析軸となる。フェイスシートは通常、アンケート調査票の最後に置く。フェイスシートはできるだけ選択肢回答型にし、質問数は分析に必要な最小限の項目に絞る。なお、住所、電話番号、メールアドレス等の個人情報を尋ねる際には、謝礼発送のため、関連資料郵送のためなど目的を明確にしておくことがのぞましい。
- フリーメール
- プロバイダやポータルサイトがフリー（無料）で配布しているメールアドレスのこと。申し込めば無料で自分のメールアドレスを開設でき、e-mailの送受信が行えるようになる。
- プライバシーマーク
- 個人情報保護の体制を整備している事業者を認定する制度。 (財)日本情報処理開発協会(JIPDEC) が 1998 年より行っている「個人情報保護に関する事業者認定制度」であり、「プライバシーマーク」を付与している。認定にあたっては JIS Q 15001 に基づいた審査を行い、該当する事業者の事業活動に対して「プライバシーマーク」の使用を認めている。 対象となる個人情報は、 オンライン／オフラインなどの入手経路を問わず、 顧客情報のみに限らず、社員情報や 採用情報 など、自社で保有するすべての 個人情報 について適用される。シナジーマーケティングも業界に先駆けて取得済である。
- プリテスト
- リサーチ用語で、本調査実施前に限られた数の人々に対して行う準備（予備）調査のこと。実際に調査票に回答してもらうほか、その回答や調査そのものに対してのコメントを求め、調査票として適切に作成されているか、質問の意図は誤解されていないか、質問文は適切に表現されているか、選択肢に過不足はないか、質問文の順序や流れは適切かなどをチェックする。特に｢わからない｣という回答が多い質問には注意が必要。
- プロモーション
- コミュニケーションの一部であり、販売目標などを達成するために、顧客の商品やサービスへの関心を高め、購買意欲を促進するメッセージを載せた広告やキャンペーンのこと。通常、プロモーションの手段としては、広告、販売促進のインセンティブや懸賞、WebサイトやEメール、販売員、PRなどが用いられる。
- ページビュー
- Webサイトのアクセス数の単位。ユーザが複数ページを閲覧した場合は重複してカウントされる。
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