シナジーマーケティング株式会社

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不動産業界の多面的媒体を「データ×現場の声」により最適化 ~初回接触から成約まで顧客行動を可視化、広告特性を見極める~

 

シナジーマーケティング株式会社
代表取締役社長 田代正雄

シナジーマーケティング株式会社(以下、当社)は、住まいに関するサービスを幅広く展開する阪急阪神不動産株式会社(以下、阪急阪神不動産社)の新築分譲マンション「geo(ジオ)シリーズ」販売において、「Synergy!(シナジー)」を起点に多岐にわたる広告媒体を横断的に分析し、広告効果の最大化を支援しています。

阪急阪神不動産社の取り組み

https://www.synergy-marketing.co.jp/showcase/hankyu-hanshin-fudosan-02/

阪急阪神不動産社へのインタビュー参加者写真

■課題

分譲マンション販売における効果的な広告プロモーションの実施には、広告媒体の結果を精緻(せいち)に分析することが重要です。しかし、広告プロモーションに関わる会社(代理店)は多く、それぞれが個別に成果をはかっていました。そのため同じ指標で全媒体を検証することができず、その効果を相対的に見極めることが困難な状況でした。

■主な取り組み

共通の指標づくりによるオフラインとオンラインの顧客行動の可視化

Webマーケティングツールとして活用しているCRMクラウドサービス「Synergy!」を起点に、商談履歴情報とGoogle Analyticsを連携します。そして、アンケートデータや商談履歴、成約したお客様が参照したページなどを紐づけました。これにより成果を軸に複数媒体の効果を可視化し、共通指標で比較可能にしました。

また、顧客データベースと資料請求データベースを紐づけて集計し、Webで資料請求したお客様がどの媒体で認知したのかがわかるレポートにしました。これによりWebの資料請求から、来場、成約までを一気通貫で把握することを可能にしました。

分析レポートをもとに広告効果を最大化

資料請求エリアと接触媒体を掛け合わせて効果検証を行います(図1参照)。資料請求、来場、成約を反応の良い順に並べることで、全体的なエリア検証が可能となります。これにより、優先順位を低く設定していたエリアからの反応率が良いことがわかりました。成約数が多いという単一情報に偏らず、「率」の高い=効果の出るエリアへ予算をシフトし、広告効果を最大化しました(図2参照)。

図1
資料請求エリアと接触媒体を掛け合わせたレポートの例

図2
資料請求エリアに関するレポートの例

■取り組みのポイント

お客様のインサイトを最も理解しているのは現場の営業担当者であり、そのナレッジは重要な判断軸となります。「主な取り組み」でご紹介した精緻かつ相対的に分析した「データ」だけではなく、お客様のインサイトである「現場の声」との両軸で進めることが、現場視点とすれ違うことのないデータ活用につながります。

取り組み詳細
https://www.synergy-marketing.co.jp/showcase/hankyu-hanshin-fudosan-02/

阪急阪神不動産株式会社について

賃貸・開発事業において、大阪・梅田や阪急・阪神沿線を中心に、賃貸事業の収益性の維持・向上を図るほか、梅田・沿線で培ってきたノウハウ・人的資源を最大限に活用しながら、首都圏や海外など新たなマーケットの開拓を推進しています。分譲事業においては、マンションブランド「geo(ジオ)」、戸建ブランド「HAPIA(ハピア)」を中心に、不動産の仲介、住宅のリフォーム・リノベーション、賃貸物件の管理・運用、土地の有効活用のための提案など、住まいに関するサービスを幅広く展開しています。

シナジーマーケティング株式会社について

CRMクラウドサービス「Synergy!」をはじめとするクラウドサービス事業と、データを活用した現状理解から戦略・施策の立案、制作支援などのエージェント事業で、企業のマーケティングROIの向上を支援しています。

お問い合わせ先

<製品・サービスへのお問い合わせ>
シナジーマーケティング株式会社 お問い合わせフォーム
https://form.synergy-marketing.co.jp/webapp/form/18784_mubb_8/index.do

<報道関係の方からのお問い合わせ先>
シナジーマーケティング株式会社 広報(担当:広瀬)
TEL:080-4104-7711/06-4797-0010
E-mail:press@synergy101.jp

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