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迷惑メールをブロックするブラックリストとは?登録される原因や解除法・登録を防ぐ方法を解説

<この記事でわかること>

  • メールが届かない原因の多くは、送信元のIPやドメインがスパムとして判定されることにあります。
  • ブラックリストへの登録は、送信量・エラー率・スパム報告・認証未設定など、複数の要因によって引き起こされます。
  • 到達率を維持するには、送信ドメイン認証(SPF/DKIM/DMARC)の設定、配信リストの管理、セキュリティ対策の強化が重要です。
  • メール配信システム「Synergy!」を活用すれば、配信品質の自動最適化やエラーの可視化、セグメント配信などが可能になり、ブラックリスト対策と運用効率を両立できます。

迷惑メールをブロックするブラックリストとは?登録される原因や解除法・登録を防ぐ方法を解説

自社のメールが相手に届かない原因のひとつが、送信元IPアドレスやドメインのブラックリスト登録です。登録されると、取引先や顧客に対する重要なメールが迷惑メールとしてブロックされ、営業機会の損失や信頼低下につながる可能性があります。

本記事では、ブラックリストの仕組みと登録される原因、解除方法、事前に防ぐための対策について解説します。さらに、ブラックリスト対策を効率化する手段として、専用メール配信システム「Synergy!」の活用についても紹介しますので、到達率や配信品質に不安がある方はぜひ参考にしてください。

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<目次>

迷惑メールをブロックするブラックリストとは?

迷惑メールをブロックするブラックリストとは?

メールが届かない原因のひとつとして挙げられるのが、「ブラックリスト登録」です。ブラックリストとは、スパム行為をしたと判断されたIPアドレスやドメインが登録される仕組みです。

ここではまず、ブラックリストの仕組みや種類について紹介します。

ブラックリストとは?

ブラックリストとは、スパム行為をしたと判断されたIPアドレスやドメインを登録し、メールの受信そのものをブロックするリストのことです。登録されると、相手の迷惑メールフォルダにすら届かず、配信そのものが拒否されてしまう恐れがあります。

たとえ内容が正常なメールであっても、送信元の評価が悪ければ受信側のサーバに拒否され、開封どころか存在すら気づかれません。このような状態が続くと、マーケティング施策の効果が激減し、営業機会の損失にもつながります。

ブラックリストの説明図

ブラックリストの仕組み

ブラックリストは、スパムメールの送信元と判断されたIPアドレスやドメインを登録し、受信サーバが送信元をチェックすることでブロックを行う仕組みです。

登録は自動または手動で行われ、主な原因としては、以下のような行為が挙げられます。

  • 一度に大量のメールを送信する行為
  • 不正なリンク(フィッシングやマルウェアを含む)を本文に挿入
  • 受信者から「スパム」として通報される
  • 「スパムトラップ」と呼ばれる監視用アドレスへの送信

これらの行為に該当すると、スパム送信とみなされてブラックリストに登録されかねません。ブラックリストは世界中の多くのメールサービスが参照しており、一度登録されると複数のサービスでメールが届かなくなることもあります。

ブラックリストには2つの種類がある

ブラックリストは「共有型」と「プロバイダ独自型」の2種類に分かれます。共有型はDNSBLやRHSBLと呼ばれ、SpamhausやSpamCopといった迷惑メール対策団体が運営しており、誰でも参照可能です。多くのメールサーバがこの情報を利用してスパムをフィルタリングしており、一度登録されると世界中の相手にメールが届かなくなる可能性があります。

一方、プロバイダ独自型は、GmailやOutlookなどが自社ユーザーの保護を目的に独自に管理しているリストです。特定のドメインやサービス宛のメールにのみ影響し、リストの存在や登録状況は一般に公開されていないため、発見が遅れるケースもあります。いずれも対策には高度な配信設計と定期的なチェックが欠かせません。

メールがブラックリストに登録される原因

ビジネスメールやメルマガを正しく配信しているつもりでも、知らず知らずのうちにブラックリストに登録され、メールが届かなくなるケースがあります。

ここでは、よくある6つの原因について詳しく見ていきましょう。

短時間に大量のメールを一斉送信した

短時間に大量のメールを一斉送信する行為は、スパム業者と似た特徴を持つため、各種メールフィルターにスパムとして検知されやすくなります。特に、同じIPアドレスから何千通ものメールを一度に送るようなケースでは、プロバイダやキャリアが自動的に送信元を不審視し、ブロック対象とされることも少なくありません。

このような状況が続くと、送信元IPがブラックリストに登録されてしまい、配信自体が無効化されるリスクがあります。避けるためには配信数や頻度を制御し、ターゲットのセグメントごとに適切な量・タイミングで送信することが重要です。無理な一括配信は避け、段階的な配信設計を心がけましょう。

無効なメールアドレスに繰り返し送信していた

存在しないメールアドレス宛に繰り返しメールを送信していると、スパム行為として検知され、サーバ側でブロックされる可能性があります。特に、エラーメール(バウンス)が多発すると、送信元のIPアドレスが不正と見なされ、ブラックリストに登録されるリスクが高まります。

こうした事態を防ぐためには、常に最新の状態にクリーニングされた配信リストの使用が大切です。古いリストや正確性に欠けるリストを使っていると、意図せずスパム判定を受けてしまう可能性があります。定期的なリストのメンテナンスを行い、エラーアドレスの除去や、有効性の確認を徹底しましょう。

オプトインを得ていない相手に送っていた

受信者の同意なしにメールを送ることも、ブラックリスト登録の大きな要因です。オプトイン(同意)を得ていない相手に送信すると、迷惑メールとして通報される確率が高く、通報が蓄積されていくことで送信元IPの信頼性が大きく低下します。結果として、プロバイダ側で自動的にブロックされてしまい、配信の到達率が大幅に下がってしまう恐れがあります。

無差別送信はスパムとみなされやすく、ブランドイメージを損なう原因にもなりかねません。確実にオプトインを得たリストのみを使用し、可能であればダブルオプトイン(仮登録後に送られるメールのリンクをクリックして本登録が完了する、2段階での同意取得方法)を導入しましょう。

スパムトラップにメールを送信してしまった

スパムトラップとは、スパム業者を見つける目的で作られたアドレスです。メールを送ると、送信元のIPアドレスやドメインが、即座にブラックリストへ登録されるおそれがあります。

スパムトラップは公開された送信者リストに紛れていたり、期限切れドメインを再利用して作られたりします。定期的にリストを精査するとともに、配信先へオプトインをきちんと確認することが重要です。

マルウェア感染やサーバ乗っ取りにより大量送信が発生した

パソコンやサーバがウイルス・マルウェアに感染すると、気づかないうちに大量のメールを送信してしまうリスクがあります。感染により、送信元IPアドレスやドメインの信用が一気に失墜し、ブラックリスト登録につながります。

被害を防ぐには、最新のウイルス対策ソフトの導入や更新が欠かせません。加えて、社内でのセキュリティ教育を徹底し、不審なファイルやリンクを開かないなどの行動を周知させる必要があります。

同じサーバの他ユーザーがスパム行為をしていた

同じサーバにいる他のユーザーがスパム行為をしていると、ブラックリストに登録されるリスクが高まります。共有サーバでは、一人のユーザーがスパム行為をすると、同じIPアドレスを持っている別のユーザーもブラック扱いされる可能性があります。自分に非がなくても、リストに登録されてしまうのです。

予防策としては、信頼性の高いホスティングサービスやサーバを選ぶことです。また、専用IPアドレス・サーバを導入すれば、他のユーザーの影響を受けずに運用できます。

メールがブラックリストに登録されているか確認する方法

メール配信の信頼性を保つためには、自社のIPアドレスやドメインがブラックリストに登録されていないかを定期的にチェックすることが欠かせません。

ここでは、ブラックリスト登録の確認に使えるツールや、プロバイダ経由での確認方法について、具体的な手順と注意点を交えて解説します。

ブラックリスト登録確認サイトを利用する

メールの到達率に不安を感じたら、まずはブラックリスト確認サイトを使って調査してみましょう。「Spamhaus」「SpamCop」「BlacklistAlert.org」などのツールを使えば、複数のブラックリストを一括でチェック可能です。

一般的な確認方法は以下のとおりです。

  1. 使いたいサイトにアクセスする
  2. 調べたい送信元 IP アドレスまたはドメイン名を入力する
  3. 検索ボタンを押す

もし「Listed」と表示されたリストがあれば、運営団体の公式サイトから解除申請が必要です。解除申請には正当な運用であることや、再発防止策を説明するケースもあるため、申請文は慎重に作成しましょう。

メールプロバイダやキャリアへ個別確認する

Gmailや携帯キャリアなど特定ドメイン宛てにしか送信できない場合は、プロバイダやキャリアに直接問い合わせましょう。一般的には、サーバ管理者やIT担当者が連絡し、公式のサポート経由で交渉するのが適切な対応となります。

ただしほとんどのサービスは、登録解除を申請するフォームや窓口を公開していません。サポート窓口を経由して、個別の交渉が必要です。話し合いでは、ガイドラインに沿って運用していたことを説明し、丁寧に問い合わせる姿勢が求められます。

メールをブラックリストから解除する方法

ブラックリストに一度登録されてしまうと、解除してもらうためには、送信元自らが動く必要があります。

ここでは、迷惑メール対策団体への解除申請と、メールプロバイダ・キャリア側への対応について、それぞれ具体的な方法と注意点を解説します。

迷惑メール対策団体に解除申請をする

ブラックリストへの登録が確認された場合は、SpamhausやSpamCopといった迷惑メール対策団体の公式サイトから解除申請を行います。解除申請には次のような情報の提出が求められることが多いため、あらかじめ整理しておくと安心です。

  • 問題となったメールの送信履歴やログ
  • スパム判定につながったと考えられる原因の説明
  • 実施済みの対策や今後の再発防止策

これらを具体的に伝えることで、対応がスムーズに進む可能性が高まります。申請は基本的にサーバ管理者が行う必要がありますが、ドメインが原因の場合は自社での申請が必要です。

放置すればメールの信頼性が下がったままになるため、できるだけ早めに対応することが大切です。

メールプロバイダやキャリアへ解除を依頼する

Gmail、Yahooメール、ドコモ、au、ソフトバンクなど、特定のサービスに対してのみメールが届かない場合は、それぞれのプロバイダやキャリアによる独自のフィルタリングに引っかかっている可能性があります。この場合、一般的なブラックリストとは異なり、個別に問い合わせを行うしかありません。

なかには解除申請用のフォームや連絡窓口が公開されておらず、問い合わせをしても明確な回答が得られない、あるいは解除ができないケースも少なくありません。そのため、まずは各社が定めるガイドラインに従い、送信ドメイン認証(SPFDKIMDMARC)や適切な送信間隔の設定など、送信環境全体を見直すことが現実的な対策になります。

ブラックリストへの登録を防ぐ方法

ブラックリストへの登録を解除する方法を知ることも有益です。しかしそれ以上に、登録そのものを防ぐ方法がさらに重要です。一度リストへ登録されると、その解除には大きな手間がかかり、手続きを待つ間に事業へも悪影響をもたらします。

そこでここでは、ブラックリストへの登録を未然に防ぐための具体的な方法を5つの視点から解説します。

オプトインとコンテンツ改善で迷惑メール報告を回避する

受信者の同意を得ずに送信されたメールは、スパムと見なされやすくなります。未然に防ぐには、登録時にダブルオプトイン(仮登録後の確認メールで本登録)を採用し、配信の同意をしっかりと得ることが基本です。

また、配信内容が営業色の強い一方通行なものではなく、有益で読み応えのある情報であれば、読者は「読む価値がある」と感じ、スパム報告を避ける傾向があります。送信頻度も重要で、多すぎると迷惑に思われ、逆に少なすぎると忘れられてしまうため、適切な間隔を探ることが大切です。

定期的なリストクリーニングで送信エラーを削減する

不要なメール送信そのものを減らすことも重要です。特に、存在しないアドレスや長期間開封されていないアカウント宛に繰り返しメールを送っていると、エラーやバウンス(送信失敗)が発生し、送信元の評価が下がる原因になります。配信リストは定期的にクリーニングし、無効なアドレスや反応のない読者を除外する習慣をつけましょう。

多くのメール配信ツールには、未開封ユーザーの自動除外やエラーメールの検出といった機能が備わっているため、こうした機能を活用することで管理の手間を減らしつつ、到達率を維持できます。

送信ドメイン認証(SPF・DKIM・DMARC)を正しく設定する

メールの信頼性を担保するためには、送信ドメイン認証の設定が欠かせません。SPFやDKIM、DMARCといった認証技術は、メールが正規の送信者から発信されたことを受信側に証明するもので、スプーフィング(なりすまし)や不正利用を防ぐ役割を果たします。

特にDMARCは、SPFとDKIMの検証結果を受けた上で受信側にポリシー(受信を許可・拒否など)を伝える仕組みであり、ドメイン評価を守るためにも導入が推奨されます。

セキュリティ対策を強化しサーバ乗っ取りを防ぐ

サーバや管理アカウントのID・パスワードを強固に管理することも重要です。どれだけ正しい運用をしていても、メールサーバ自体が第三者に乗っ取られてしまえば、意図しないスパム送信の温床になってしまいます。ウイルス感染や不正中継を防ぐためのセキュリティ設定を見直し、外部からのアクセスに対する制限もかけておきましょう。

SMTP認証の導入も有効です。SMTP認証とは、メールを送信する際に送信者の正当性を確認する仕組みです。

専用メールサーバや信頼性の高い配信サービスを利用する

ブラックリスト対策としては、配信インフラ自体を見直すのも有効です。共有サーバでは他の利用者の影響で評価が下がることがあり、思わぬ形で自社のIPがリスト入りしてしまうリスクがあります。対策としては、専用メールサーバの利用や、信頼性の高いメール配信サービスを選ぶことが効果的です。

信頼性の高いメール配信サービスであれば、IPレピュテーション(送信元IPアドレスの信頼性評価)を維持するためのモニタリング機能や自動的に最適な配信タイミング・配信量を調整する仕組みが備わっており、運用効率と到達率の両立が可能です。

ブラックリスト対策に役立つメール配信システムとは

ブラックリスト対策に役立つメール配信システムとは

ブラックリスト対策に役立つのが、メール配信システムです。ブラックリストへの登録を避ける対策を人手だけで行うと、多岐にわたる作業を継続的に管理しなければなりません。担当者の負担も過大になってしまうおそれがあります。

ここでは、メール配信システムの特長や主な機能、そして導入するメリットを詳しく解説します。

メール配信システムの特長

メール配信システムは、大量のメールを確実かつ安全に届けることを目的に設計された専用ツールです。一般的なメールソフトとは異なり、一斉配信に特化した強力なインフラを活用するため、数千〜数百万通のメールも短時間で安定して配信できます。

加えて、送信ドメイン認証やIP分散、配信スピードの自動制御といったブラックリスト対策の要素が標準で搭載されており、迷惑メール扱いされるリスクを大幅に下げることが可能です。

Gmailや大手携帯キャリアなど、受信側サーバの特性やルールに合わせた配信設計がされており、宛先ごとに最適化されたメール送信が実現できます。大量配信を行うなら、信頼性を担保するための必須ツールといえます。

おすすめメール配信システム「Synergy!」の機能詳細を紹介!

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メール配信システムの主な機能

メール配信システムには、メール配信先の管理から効果測定まで、ワンストップで支援する機能がそろっています。

配信システムに備わっている主な機能と役割を、下の表にまとめました。

主な機能 代表的な機能の例 役割・メリット
メール配信先管理
  • リスト管理
  • ターゲット配信
  • オプトアウト
  • エラーアドレス分析
「誰に送るか」を最適化し、無効なアドレスや配信メール未開封の受信者をリストから除外する。エラーやスパム報告を大幅に削減できる。
メール配信
  • 配信予約
  • ステップメール配信
  • シナリオメール配信
配信予約やシナリオ設定で段階的に送信する。メール送信の速度を自動で調整して、ブラックリスト入りを回避する。
メールカスタマイズ
  • 差し込み
  • HTMLメール作成
  • ABテスト
個別の顧客に適したコンテンツ化やABテストで開封・クリック率を高め、メールのスパム評価を回避しやすくする。
効果測定
  • 効果測定
  • エラー分析
問題のあるリストやコンテンツをすぐに特定し、IPの評判スコアが低下する前に対策を打つ。

いずれも、ブラックリストへの登録を防止するのに効果的な取り組みです。メール配信システムを使えば、これらの機能を自動的に制御し、実施してくれます。

メール配信システムを導入するメリット

メール配信システムを導入することで、ブラックリスト対策と運用効率の両方を同時に実現できます。まず、大量のメールを高速かつ安定的に送信できるため、手作業によるミスや遅延を防ぐことが可能です。

また、SPF・DKIM・DMARCといった送信ドメイン認証の設定が容易で、IP分散による評価管理も標準搭載しています。さらに、開封率・クリック率などをリアルタイムで可視化できるため、効果検証と改善がスムーズに進みます。

自動で無効アドレスを除外したり、オプトアウトを即時反映させる機能により、送信品質も保たれます。たとえば、配信量を段階的に調整しながらメルマガを届けることで、レピュテーションを守りつつ成果を上げるといった運用も可能です。

まとめ

ブラックリストへの登録は、一度でも起こればメールの到達率が大幅に低下し、ビジネスに深刻な影響を及ぼします。メール運用の見直しや認証設定、リスト管理といった日々の対策は欠かせませんが、すべてを人の手で管理するのは非常に手間がかかります。

そこでおすすめしたいのが、当社の『Synergy!』です。Synergy!は、送信ドメイン認証(SPF・DKIM・DMARC)の自動対応、リストクリーニング、配信頻度の最適化、効果測定機能まで、ブラックリスト対策に直結する機能を標準装備しています。

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※記載されている内容は掲載当時のものであり、一部現状とは内容が異なる場合があります。ご了承ください。