CRMシステムを全社導入する際、社内稟議の通しにくさや関連部署との調整の手間などが原因で、ハードルの高さを感じるかもしれません。そのため「特定の部門や施策に絞って導入する」という方法で、スモールスタートすることがオススメです。スモールスタートによって導入範囲を絞り込み、目的と対象顧客を限定することで、必要な顧客情報を判断しながら、着実に運用体制を整えられます。

CRMシステムを選ぶ際は、「必要な機能を段階的に追加できる」「専門知識がない担当者でも無理なく操作できる」といった条件を満たすツールを見つけることが大切です。弊社が提供する「Synergy!」のように、自社の状況に合わせ必要な機能をリーズナブルに追加できるツールなら、よりスムーズに運用できるでしょう。

本記事では、CRMシステムの全社導入はハードルが高い理由や、スモールスタートしやすいツールを選ぶコツなどを解説します。弊社が提供するCRMシステム「Synergy!」がスモールスタートに最適な理由もまとめているため、ぜひツール選びの参考にしてください。

CRMシステムの全社導入はハードルが高い理由

CRMシステムの全社導入を検討する際は、主に以下のような点がハードルになります。

• 費用対効果を示しにくく社内稟議を通しにくい
• 関連部署との調整に時間がかかる
• 部門ごとに異なる顧客情報を整理する必要がある

費用対効果を示しにくく社内稟議を通しにくい

CRMシステム導入時に行う社内稟議では、経営陣や決裁者に対し、以下のような内容を説明する必要があります。

• 導入目的
• 利用範囲
• 想定コスト（初期費用や月額料金、オプション料金など）
• 投下予定のリソース
• 導入の大まかなスケジュール
• 自社の課題に対してCRMシステムを選ぶ理由
• 期待できる成果

しかし、具体的な実績がない段階では、メールの開封率やクリック率、問い合わせ数、商談化数などの数値を具体的に説明しにくいため、期待する費用対効果の根拠を十分に示せないケースがあるかもしれません。

とくにCRMシステム運用では、顧客情報を整理したうえで施策を実行し、顧客の反応をもとに対象者や施策内容を継続的に見直しながら成果の向上を目指す必要があります。そのため「導入直後から短期的に売上に貢献する」とは明確に主張しにくいこともあるでしょう。

関連部署との調整に時間がかかる

全社でCRMシステムを利用する場合、マーケティング部門や営業部門、カスタマーサポート部門、情報システム部門といった関連部署との調整が必要です。しかし、部門ごとで管理している顧客情報の項目や業務の流れ、使いたい機能などが異なることが多いため、要望を整理するだけでも時間がかかります。

例えば、マーケティング部門は柔軟にメール配信できる機能を求めている一方で、営業部門からは「商談状況や顧客への対応履歴を細かく確認したい」、カスタマーサポート部門からは「問い合わせ履歴の抜け漏れない管理を重視してほしい」といった要望が出るかもしれません。情報システム部門からは、セキュリティ体制や既存システムとの連携可否、アクセス権限の付与などに関する確認が出てくるでしょう。

こうした関連部署からの要望をすべて満たそうとすると導入要件が膨らみ、ツールの選定作業や運用ルールの決定がなかなか進みません。

さらに、関連部署ごとに「誰がどの情報を閲覧・更新するのか？」「施策の責任者を誰にするのか？」といった役割分担も必要です。関係者が増えるほどこうした合意形成には時間がかかるため、全社導入の計画が進みにくくなるでしょう。

部門ごとに異なる顧客情報を整理する必要がある

企業の規模が大きく、部門や支社、店舗ごとに顧客情報を管理している場合、分散しているデータを1箇所に集約するだけでも多くの時間がかかります。保存先がExcelや名刺管理システムなどに分かれるなど、管理方法も異なっていると、それぞれのフォーマットや登録項目まで把握しなければなりません。

さらに、集約したデータをCRMシステムへ移行するには、以下のような作業も必要です。

• 登録項目や入力形式を揃える
• 重複データを削除する
• 表記揺れ（株式会社／（株）、略称／正式名称など）を統一する
• 過去の情報（古いメールアドレスや旧役職など）を必要に応じて更新・削除・保持する
• 未入力項目を確認し、必要に応じて補完する

上記のような整理が不十分な状態でデータを集約すると、同じ顧客へメールを重複配信したり、必要な顧客を正しく抽出できなかったりするリスクがあります。全社分のデータを一度に整備しようとするほど、こうした作業量と確認範囲は膨らむでしょう。

全社導入が難しければ「1部門・1施策」から試すことが有効

このようにCRMシステムの全社導入は、予算稟議を通すハードルの高さや情報整理の手間の大きさなどから、なかなか実行が難しいケースも多いでしょう。

全社分の予算確保や部門間調整などが難しい場合は、まず「特定の部門や施策に絞って導入する（スモールスタート）」という方法が有効です。例えば、「まずはマーケティング部門で資料請求者へのステップメール配信施策のために導入する」「既存顧客へアンケートを実施し、その結果をもとに将来的に新規顧客向けの施策に役立てる」といったイメージです。導入範囲を絞り込み目的と対象顧客を限定することで、最初に活用すべき顧客情報や確認指標などを決めやすくなります。

また、小規模な範囲で成果と運用工数を確認してから、対象顧客や利用する機能、導入部門、施策などを広げることで、最初から全社導入するよりも、「想定より部門間の調整に手間取りプロジェクトが止まる」「ツールの操作性が難しく現場で定着しない」といったリスクの発生を抑えられるでしょう。スモールスタートであれば、限られた関係者でスピーディに施策を実行できるため、早くに成果を上げて小さな成果を積み重ねることも可能です。

ただし、導入範囲を絞る際は、必要な機能まで削らないよう注意してください。必要な機能まで削ってしまうと、個別機能の使い勝手は確認できても、顧客情報の収集や分析、施策の設計・実行、結果をもとにした改善作業という一連の流れを体験できません。本格導入を想定したフローで運用できなければ、実際の工数や費用対効果を十分に検証できない可能性があります。

例えば、マーケティング部門でステップメール配信施策を試しに実行するとしましょう。メール配信機能を使えば、メール作成や配信設定などは実行できますが、「メール配信の結果をもとにポップアップの表示先を検討する」「配信メールに関連する質問内容を問い合わせ管理機能で一元管理する」など、別の機能を含めた業務の流れまでは体験できません。

そのため、導入部門や施策を限定したとしても、「検証したい業務の流れ」を再現できるよう適切な機能と一緒に導入することを意識しましょう。

小規模で成果を出せれば社内展開時の説得材料にできる

スモールスタートで成果を出すことで、全社展開に向けた社内稟議や関係部署への説明を行う際に活用できます。例えば、以下のように明確な数値で成果を出せていれば、導入前の予測だけで説明するより説得力が増します。

• メールの開封率が◯◯%上がった
• 問い合わせ対応の作業時間を□□時間短縮できた
• 資料請求の数が毎月××倍になった

仮に上記のように明確な成果が出ていなくても、施策の準備にかかった時間や必要な担当者のリソース、データ更新の頻度などを把握するだけでも、本格導入後のコストを見積もりやすくなるでしょう。

CRMシステムのスモールスタートで悩みやすいポイント

このように、スモールスタートには導入時の負担を抑えやすいメリットがある一方、以下のようなポイントで悩む人もいるでしょう。

• 本格導入後の一連の流れを検証しにくい
• 機能追加後の運用工数を見通しにくい
• 機能追加後の費用を想定しにくい

本格導入後の一連の流れを検証しにくい

CRMシステムの本格導入後は、顧客情報の集約やデータ整理、条件に合う対象者の抽出、施策の設計などの作業を行います。施策の実行後は顧客の反応をツールへ記録し、結果をもとに対象者や配信内容を見直すといったアクションも必要です。そのため、スモールスタートの時点から上記のような一連の流れを体験し、各機能の使い勝手を確認しておかなければなりません。

しかし、スモールスタート時に特定の機能のみを導入した場合、全体の業務フローを体験することは難しくなります。例えば、スモールスタート時にメール配信施策のみを実行した場合、配信画面での設定方法やメール文面の作りやすさなどは確認可能です。しかし「メール配信で取得した顧客属性や行動履歴をどのように別施策へ転用するのか？」というように、別の機能を絡めて本格運用した際の検証はできません。

もし、特定の機能のみをチェックして本格導入した結果、「別のツールと連携する必要があった」といった事態が発生すると、データ移行などの余計な作業が追加されることになります。

機能追加後の運用工数を見通しにくい

上記のように特定の機能だけを試した場合、該当の機能を使う際の作業量は把握できます。しかし、機能を増やした後に発生するデータ連携や顧客情報の移行、施策の設計といった工数までは正確に判断できません。

例えば「アンケート後にメール配信施策を行い”商品に興味がある”と回答した顧客へステップメールを送りたい」というケースを考えてみましょう。スモールスタートの段階でアンケート作成、あるいはメール配信のいずれかの機能しか試せていない場合、両者を組み合わせた際の工数までは正確に把握できません。

工数が不明瞭な状態では、本格導入後に「アンケートの回答データを出力する手間が意外と大きい」「アンケートの回答データの形式を整えてから配信リストを作成しないといけない」といったミスマッチが起きる可能性もあります。

こうした事態を避けて本格導入後の工数を見通すには、将来的に追加したい機能を整理しておき、スモールスタート時点で一度試すことが必要です。本格導入後に近い流れでスモールスタートができれば、データ連携などの各種作業を含めた工数までチェックできます。

機能追加後の費用を想定しにくい

スモールスタート時の初期費用や月額料金だけでは、本格導入後の総額を正確に判断できない場合があります。基本料金を抑えて導入できても、他の機能を追加したり利用するユーザー数が増えたりすれば、トータルコストが予想外に膨らむこともあるでしょう。

例えば「スモールスタート時は1部門でメール配信だけを実施したが、本格導入後にアンケート機能やLINE配信機能が必要になったので追加した」という場合、各機能の利用料金が加算されて当初よりコストは膨らみます。また、全社展開に伴い登録する顧客データや配信対象者が増えてしまい、従量課金の区分が変わるケースもあるでしょう。他にも、外部ツールとの連携が必要になれば、連携機能の利用料や設定費用まで考慮しなければなりません。

そのため、料金を比較する際は、本格導入後の利用状況を以下のように複数パターンに分けて試算しておくことが必要です。

• 利用部門を増やしたパターン
• 機能を追加したパターン
• 登録する顧客データや配信先の数が増えたパターン

上記を踏まえつつ、追加料金の発生条件や最低利用期間、契約更新の単位なども含めて確認しておけば、本格導入後の費用をより正確に算出しやすくなります。

スモールスタートにおける課題を避けるためのCRMシステムの選び方

このようにCRMシステムをスモールスタートで導入する際は、本格導入後の流れの検証しにくさや費用の想定しにくさなど、さまざまな部分で悩むことがあります。こうした悩みを解消し、スムーズに導入できるCRMシステムを選ぶには、以下のポイントを意識することが大切です。

• 必要な機能を段階的に追加できるか？
• 専門知識がない担当者でも無理なく操作できるか？
• 運用方法や全社展開の進め方などまで相談できるか？

なお、本記事では「スモールスタートで起こりがちな課題を避けるための選び方」に軸をおいて解説しています。一般的な選び方のポイントについては、以下の記事をご覧ください。

必要な機能を段階的に追加できるか？

スモールスタートにあたっては、メール配信やアンケート、問い合わせ管理など、すべての機能を最初から契約する必要はありません。とはいえ、スモールスタート時に特定の機能のみしか使えない状況になると、本格導入後を想定した業務フローの流れを体験できず、具体的な工数を想定しにくくなります。

そのため、必要な機能を段階的に追加できるCRMシステムを選びましょう。自社のニーズに合わせて機能を追加可能なツールなら、最初は必要最低限の機能を試した後に、成果や運用状況に応じて別の機能を利用できるため、本格導入後をイメージして運用できます。

専門知識がない担当者でも無理なく操作できるか？

CRMシステムを選ぶ際は、専門知識がない担当者でも必要な操作を無理なく行えるか確認しましょう。具体的には、マーケティング施策の実行でよく使う以下のようなアクションをスムーズに実施できるか、チェックしてください。

• フォームのカスタマイズ
• メール作成および配信設定
• 配信対象者の抽出
• 画像やクリエイティブのアップロード
• 施策の成果確認

など

「毎回マニュアルを見ないと操作しにくい」「コーディングの知識がないとメールをカスタマイズできない」といった操作性のツールだと、なかなかCRMシステムの利用が現場に定着しないため、結果的に施策の実行や改善スピードが遅れてしまいます。

操作性を確認する際は、無料トライアルやデモを活用しましょう。実際の業務を想定して、「ドラッグ&ドロップで作成できるか？」「想定する条件で簡単に顧客を抽出できるか？」などを試しておくことがオススメです。また、配信条件やフォーム項目を変更する際に、プログラミングなどの専門知識が不要であるかも確認してください。

担当者が一連の操作をほぼ自力で進められれば、さまざまな機能を柔軟に追加しつつ施策に取り組んで、結果を確認しながら改善を重ねやすくなります。

運用方法や全社展開の進め方などまで相談できるか？

初めてCRMシステムを導入する企業では、操作方法がわかっても以下のように運用面で迷うケースがあります。

• そもそもどの施策から取り組むべきか？
• どの顧客を対象にすれば成果につながりやすいか？
• どのような指標で成果を判断すべきか？
• 本格導入後はどのような運用体制を構築すべきか？
• どのような手順で全社展開を進めるべきか？

そのため、操作方法だけでなく、上記のように施策の設計や対象者の絞り込み方、評価指標の決め方などを深く相談できるか確認しましょう。メール・チャットサポートに加えて、「オフラインの操作説明会に参加できる」「運用定着までマンツーマンで支援してくれる」といったサポートが受けられるツールであれば、安心して利用できます。

また、本格導入や全社展開を目指す場合は、社内稟議や予算確保に向けて経営層や決裁者への説明が必要です。そのため、社内説得を成功させられるよう、施策の目的や必要な費用、導入後のロードマップを整理したうえで「社内へわかりやすく伝えるための支援を受けられるか？」も確認しておくと、展開しやすくなります。

例えば弊社が提供するCRMシステム「Synergy!」では、森永乳業株式会社様で導入していただいた際、戦略立案やサイトリニューアル、プロモーションのテストマーケティングなどのサポートに加え、社内での予算確保に向けたアドバイスを実施させていただきました。「今後はどのような販売スタイルに変えていくのか？」「なぜ従来の販売スタイルからの転換が必要なのか？」などを説明するわかりやすい資料を作成させていただいたことで、無事に社内合意をいただくことに成功しています。

森永乳業株式会社様の事例詳細については、以下の記事をご確認ください。

中でも「料金・契約条件」はスモールスタートのしやすさを大きく左右する

このように、CRMシステムをスムーズに導入するには、機能を段階的に追加したり無理なく操作できたりするツールを選ぶことが大切です。提供会社からの手厚いサポートもあれば、本格導入後も安心して運用できます。

こうした条件の中でも、とくにスモールスタートのしやすさを左右する要素が「料金・契約条件」です。どれほど優れた操作性を持ち、手厚いサポートが受けられるツールであっても、「必要な機能を追加すると予算を大幅にオーバーする」「なかなか自由に別のツールへ切り替えられない」という場合は、理想通りにツールを運用できません。

それではここから、CRMシステムの料金体系および契約条件に関する注意点を解説します。

• パッケージ型は使わない機能まで料金に含まれる場合がある
• 機能追加時の費用が大きいと段階的に活用範囲を広げにくい
• 最低利用期間が長いと小規模で検証するハードルが上がる

パッケージ型は使わない機能まで料金に含まれる場合がある

「パッケージ型」とは、顧客管理やメール配信、アンケート作成、Webサイト上のトラッキング、ポップアップ表示など、複数の機能をひとつの料金パッケージとしてまとめて導入できるプランのことです。ひとつのパッケージを導入するだけで、幅広い施策に活用できます。そのため「利用したい機能が明確である」「導入直後から幅広い施策を実施したい」といった企業であれば、個別にツールを組み合わせる負担を減らし、スムーズに導入できるでしょう。

一方で「まずは資料請求者へのメール配信のみに使いたい」というように、施策や配信対象者を絞って導入したい企業からすると、初期段階で使わない機能にまで料金を支払わなければなりません。実際に、複数機能をまとめて提供しているツールの中には、「初期費用30万円・月額14万8,000円（税別）」という料金プランのものもあります。確かに機能やサポートを幅広く利用したい企業には適していますが、1部門・1施策から検証したい企業からすると、必要な機能に対し負担が大きくなるかもしれません。

※各製品の説明は「2026年9月時点」の情報をもとにまとめています。

機能追加時の費用が大きいと段階的に活用範囲を広げにくい

必要に応じて柔軟に機能を追加できるツールであっても、追加時の料金が高いと、スモールスタートで成果が出てもなかなか活用範囲を広げにくいかもしれません。実際にツールによっては、機能をひとつ追加するごとに月額10万円程度が加算されるケースもあります。

そのため、今後も段階的に機能を拡大する可能性を踏まえ、将来追加したい機能の初期費用や月額料金、従量課金の条件まで確認しておきましょう。「メール配信の成果が確認できたらアンケートを追加する」というように、今後の導入計画を踏まえることで、将来的に追加が必要な機能を適切に判断できます。また、長期的にどのような計画でどの機能を追加するのかまで決めておけば、予算が必要になる時期を社内へ説明しやすくなり、稟議を通せる可能性も上がるでしょう。

最低利用期間が長いと小規模で検証するハードルが上がる

年間契約などの最低利用期間が設定されているツールの場合、「短期間でひとつの施策を検証したい」「まずは大まかな運用工数を把握したい」といったケースでも、一定期間は契約しなければなりません。契約中の予算も確保する必要があるため、スモールスタートで取り組んで検証を重ね、必要に応じて別ツールへの移行を検討したい企業にとって少々使いにくいでしょう。

スモールスタートの検証ハードルを下げるには、なるべく最低利用期間の縛りが少ないツールを選ぶことが大切です。

もちろん、単純に最低利用期間が短ければよいというわけではありません。CRMシステムで実行した施策の成果を判断するにはある程度の検証期間が必要です。そのため、最低でも6か月前後の契約期間は確保しておくとよいでしょう。また、更新が1か月単位のCRMシステムであれば、年単位で導入し続ける必要がないため、比較的柔軟にツールを切り替えられます。

「Synergy!」なら必要な機能を段階的に追加できる

ここまで解説したように、CRMシステムをスモールスタートさせる際は、必要な機能で始められることに加え、「成果に応じて機能を追加できるか？」「拡張後の費用を見通しやすいか？」といった点が重要です。

弊社が提供するCRMシステム「Synergy!」であれば、顧客情報を管理するデータベース・フォームを基本機能としつつ、自社のニーズに合わせて、メール配信やアンケート、LINE配信、問い合わせ管理、ポップアップなどを柔軟に組み合わせられます。具体的には、以下のようなイメージです。

• 初回購入者へステップメールでフォローを実施する→成果が表れたら初回購入につながりやすい顧客の特徴を抽出する→特徴に合致する見込み顧客へポップアップ機能でメッセージを表示する
• Webサイトの行動履歴をトラッキング機能で把握する→取得したトラッキング情報をもとにメール配信条件を設定する
• 展示会や新規営業で獲得した名刺をOCRで読み取る→情報をデータベースへ格納する→関心度が高い顧客を営業へ引き継いでメールや架電などでアプローチする

目的に合わせて柔軟に機能を追加できるため、最初は導入する部門・施策を限定しながらも、本格導入後を見据えて一連の業務フローを試せます。各機能は「Synergy!」のデータベースに蓄積した顧客情報と連動しているため、改めて外部ツールと連携する手間はかかりません。

メール配信などの機能を月額10,000円台から追加できる

「段階的に機能を追加できても追加料金が高く使いにくいのでは？」と考える人も多いでしょう。

しかし「Synergy!」であれば、メール配信などの機能を月額10,000円台から追加できます。

まず「Synergy!」の基本機能であるデータベース・フォームは、月額22,000円（初期費用11万8,000円）から利用できます。他の機能も、以下のように数万円単位で追加できるため、複数機能を導入しても比較的コストを抑えられるでしょう。

• メール配信機能：月額14,000円〜
• LINEへの配信：月額0円〜
• ポップアップ機能：月額15,000円〜
• 問い合わせ管理機能：月額27,000円〜

例えば、最初はメール配信のみ導入するのであれば、月額36,000円～の利用が可能です。LINE配信に関しては、月間100通までは月額0円で利用できます。このように「Synergy!」では、最初からすべての機能の料金を負担することなく、コストを抑えながら必要な機能を追加できるため、スモールスタートに最適です。

具体的な料金は、顧客データ件数やメールの配信アドレス数、LINEのメッセージ配信数などに応じて変動するため、将来的に必要な機能を追加した後も含めた見積もりを確認してください。

ユーザー数課金ではないため拡大時にコスト負担を抑えやすい

「Synergy!」はユーザー数に応じた課金ではなく、以下のように実際の利用量を基準に料金が設定されています。

• データベース・フォーム機能：実際に保管している顧客データ件数
• メール配信機能：配信したユニークアドレス数（メール配信を行ったアドレスから重複を除いた件数）
• 問い合わせ管理機能：月間で蓄積した問い合わせの最大件数

など

利用人数に左右されないため、「営業部門まで導入範囲を広げることになった」「全国の店舗で従業員が使えるようにしたい」というケースでも、利用量が大幅に変わらなければ、月額料金もそこまで膨らみません。スモールスタートから全社展開へ進む際、ユーザー数が増加してもコストが拡大しにくいというのは、企業にとって大きな魅力です。

「Synergy!」がスモールスタートしやすい理由は料金だけではない

このように「Synergy!」は、必要な機能を段階的に追加できるだけでなく、ユーザー数が増加しても料金が積み上がりにくいため、スモールスタートで導入したい企業に最適です。

他にも、以下のような理由で「Synergy!」はスモールスタートに適しています。

• 最低利用期間は6か月であるため契約を見直しやすい
• 専門知識がなくてもスムーズに施策を実行しやすい
• 操作方法から運用方法まで幅広く相談できる

最低利用期間は6か月であるため契約を見直しやすい

「Synergy!」の最低利用期間は6か月です。半年もあれば、施策を複数回実施したうえで、対象者やコンテンツをブラッシュアップしながら、成果の推移を十分に確認できます。また、導入直後の操作習得にかかる時間やデータ更新、施策準備など、本格運用後を見据えた工数も含めて検証できるでしょう。

最低利用期間の経過後は、1か月ごとの自動更新となります。6か月間の検証結果をもとに、「現在の機能で利用を継続するか？」「機能や対象部門を広げるか？」「運用方法を見直すべきか？」などを判断できるでしょう。

利用状況に応じて「休止」も選択できるため、本格導入へ進む際に悩むポイントがあれば、ぜひご活用ください。休止の手続きや適用条件については、事前に営業担当へ確認してください。

専門知識がなくてもスムーズに施策を実行しやすい

「Synergy!」は、コーディングのような専門知識は不要で使える工夫が満載であるため、誰が担当者になってもスムーズに操作できます。

例えばメールであれば、Word感覚で操作しながらHTMLメールを作成可能です。ドラッグ&ドロップで自由にデザイン構成をカスタマイズできるため、自社ブランドにマッチするメールを気軽に作れます。

アプリプッシュ通知を送る際は、ウィザードに沿って通知日時や絞り込み条件、通知内容などを設定すればOKです。

他にも「レポート画面でメールのクリック率や配信エラー数などをチェックできる」「問い合わせ管理機能で担当者ごとの進捗状況を一目でチェックできる」などが可能なため、担当者の知見にかかわらず、施策の設計から実行、分析までをスムーズに実行できます。

このように担当者が一連の業務フローを体験しやすい操作性であれば、スモールスタート時に本格導入後を見据えて実際の流れを試したうえで、契約の可否を判断しやすいでしょう。

また、アカウントは最短即日で発行できるため、導入を決めてから施策の準備へ移りやすい点も特徴です。

操作方法から運用方法まで幅広く相談できる

「Synergy!」では、電話・メールサポートはもちろん、目的に合った運用方法を専任スタッフへ相談できます。導入直後の設定や基本操作だけでなく、取り組む施策の優先度や具体的な設計、対象とすべき顧客像などまで相談できるため、「本格導入したが実際の運用方法がわからず利用が止まってしまう」といった事態を防げるでしょう。

また、サポート内容によっては「運用定着までのマンツーマンサポート」「オフラインの操作説明会への参加」「マーケティング施策の運用代行」なども活用できます。自社のみでの対応が難しい部分があれば、ぜひこうしたサポートもご活用ください。

「Synergy!」を小さく始めて成果を残せた事例

それでは実際に「Synergy!」を活用してスモールスタートでの導入を成功させた企業の事例を確認しましょう。本記事では、以下2つの事例を紹介します。

• 株式会社CARTA ZERO（旧：株式会社CARTA COMMUNICATIONS）様
• 株式会社グリーゼ様

株式会社CARTA ZERO（旧：株式会社CARTA COMMUNICATIONS）様

株式会社CARTA ZERO様は、媒体社と広告代理店の間に立つメディアレップ事業をメインに展開されている企業です。

同社は「コロナ禍で対面営業が難しくなっている事実」に着目し、BtoB企業向けにオンラインで見込み顧客を育成する新サービスを立ち上げました。しかし、従来から接点のあった広告代理店や媒体社と異なり、新たなターゲットとなる広告主には自社の認知度が低かったため、テレアポでも担当者と話すこと自体が難しい状況が続きます。そこで、複数社による共催Webセミナーを開き、参加者を継続的にフォローする取り組みを始めます。

この共催Webセミナーを起点に継続的なナーチャリングを進めるには、参加状況やアンケートの回答などを顧客ごとに管理できる仕組みが必要です。そのため、まずはセミナー後の顧客管理とナーチャリングに使うシステムを検討し始めます。

この時点で、社内ではすでに別の名刺管理用システムを利用していました。しかし、新サービスの顧客情報は事業単位で管理する必要があります。そこで、スプレッドシートやExcelによる管理も候補に挙がる中、セミナー後の顧客管理とナーチャリングに必要な機能のみを契約できる点に魅力を感じ「Synergy!」を選定していただきました。

プロジェクトは主に3名で進め、Webセミナー開催後に「セミナーへの参加有無」「アンケートの満足度」「サービスへの興味度」に応じてシナリオを準備します。例えば、アポイントに至らなかった見込み顧客には7種類のシナリオメールを送り、クリック回数から興味度合いを判断して次のアプローチにつなげる、というイメージです。

必要な機能から導入して施策を開始し、約5か月にわたってアプローチした結果、4件のアポイント獲得に成功。シナリオメールの開封率は51.9%、配信数に対するクリック率は17.7%を記録しました。この施策を実行するにあたっては、弊社の操作説明会やサポート窓口、サポートページ、ご提供したメール作成に関する資料なども活用していただいています。

このように、少人数体制から特定の施策に取り組み始め、弊社のサポートも活用していただきながら成果を残した好例といえるでしょう。

株式会社CARTA ZERO様の事例詳細については、以下の記事をご確認ください。

※リンク先の事例記事は、旧社名の「株式会社CARTA COMMUNICATIONS」で掲載されています。

株式会社グリーゼ様

株式会社グリーゼ様は、企業の情報発信やコンテンツマーケティングを支援されている企業です。

同社は複数の外資系MAツールを使った経験から、自社では「フォーム・データベース・メール配信を中心に運用できればよい」と判断し、ツールの乗り換えを検討しました。複数社を比較した結果、必要な機能を選べることに加え、フォームで取得した顧客情報をデータベースへ蓄積し、そのままメール配信に使える点から「Synergy!」を選定していただきます。

ただし、検討当初から乗り換えに前向きだったわけではありません。当時は同社で使っていた既存ツールの契約更新タイミングが迫っており、スピーディーな対応が必要でした。さらに、リプレイスによって発生するデータ移行作業や新しくツールの操作を覚え直すといった手間も考慮し、従来のツールを使い続ける案も挙がっていたとのことです。

このように限られた期間で導入を判断していただくにあたり、弊社ではオンラインでの機能説明を実施。デモ画面を投影しながらデータ移行やメール配信などの操作を説明させていただいたことで、「Synergy!」の使いやすさを実感することはもちろん、対応の迅速さやきめ細やかさに安心感を覚え、検討がぐっと進んだとのことでした。

さらに、導入段階のデータ移行についても、オンボーディングプログラムを通じて弊社がサポートしています。既存データの各項目を「Synergy!」のどの項目へ移すか迷う場面でも相談しながら進められたため、想定していたよりスムーズに環境を構築し、データを移行できたとのことです。

こうしたサポートは、導入時だけで終わりません。利用開始後の質問に迅速に回答することはもちろん、新機能の案内や運用状況の確認など、困りごとが表面化する前から継続的にお声がけしています。グリーゼ様からは、「サポートの皆さんを含め、我々と一緒にツールを使っているひとつのチームのように思えて安心できますね。」との評価をいただきました。

こうした支援を受けながら運用を始めた結果、費用は従来のおおよそ半分以下となり、メルマガの開封率も30～40%で安定しています。

検討段階から利用開始後まで安心して相談できる環境が整っていることで、乗り換え時の負担を抑え、スムーズな運用開始につながった好例です。

株式会社グリーゼ様の事例詳細については、以下の記事をご確認ください。

本格導入前のスモールスタートを活用しCRMシステム運用を成功させよう

全社導入に必要な予算の確保や部門間の調整が進まない場合、まず1部門・1施策に対象を絞って運用し、本格導入に向けた準備を進めましょう。スモールスタートで進める際は、本格導入後の流れを検証できるよう、顧客情報の収集・管理や対象者の抽出、施策の実行、反応の記録、改善といった一連の業務フローを体験しておくことが大切です。

弊社が提供するCRMシステム「Synergy!」なら、データベース・フォームを基盤として、必要なタイミングで適宜機能を追加できます。そのため、スモールスタートの時点から、本格導入後に近い流れを試せるでしょう。例えば、「アンケート機能で顧客の声を集める→条件にマッチする対象者を抽出する→メールを配信する」といったイメージです。

「最初にどの機能を使えばよいのか？」「今の人数で運用を続けられるのか？」と迷ったときは、専任スタッフへご相談いただけます。本記事で紹介した導入事例のように、導入時の設定や操作方法を確認しながら取り組めるため、CRMシステムの利用経験がない担当者でも、施策の準備を進めやすいでしょう。

自社で必要な機能や導入範囲がまだ定まっていない場合は、まず弊社へお気軽にご相談ください。現在抱えている課題や実行したい施策を整理したうえで、どのように導入していくべきか、お伝えさせていただきます。

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※記載されている内容は掲載当時のものであり、一部現状とは内容が異なる場合があります。ご了承ください。